この記事のまとめ
人手不足で代わりがいない、休みたいことを言いづらいなどで、仕事を休めない会社。
休めない会社の特徴とは？自由に休んでリフレッシュできる方法はあるのか？
新卒で有給も取得できなかったブラック企業に入社した筆者が、対処法を解説します！
本記事の内容
- 労働基準法に違反しているかチェック
- 仕事を休めない会社の3つの特徴
- 休めない時の対処法5つ
この記事を書いている人
株式会社エアトリが、20代～70代の男女1,024名を対象に「休み方」に関する調査を実施したところ、「あまり休めていない」「全く休めていない」と答えた割合は17.6%でした。
つまり、これだけ長時間労働と言われる日本でも、きちんと休めている人は、8割超にのぼるのです。
仕事を休める会社が過半数を占めるという事実。かつての僕は、仕事を休めないのが、当たり前でした。
今となっては、休めるのが当たり前の世界です。土日や有休をどう過ごそうか、家族でプランを練るのが楽しみになっています。
本記事では、あなたが「きちんと休めている人」となれるように、休めない会社の特徴を整理した上で、対処法を解説していきます。
MEMO
辞める選択がホントに正しいのか、第三者に相談してみると、納得感をもって決断できます。
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タップできるもくじ
仕事の代わりがいないから休めない時は「労働基準法」をチェック
そもそも週1日もしくは、4週間を通じて4日以上の休日をとれない会社は、“労働基準法違反”です。
- 使用者は、原則として、1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させてはいけません。
- 使用者は、労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は1時間以上の休憩を与えなければいけません。
- 使用者は、少なくとも毎週1日の休日か、4週間を通じて4日以上の休日を与えなければなりません。
ただし、労働基準法では、忙しい時期に社員を時間外や休日出勤で労働させる際は、届出を出すことで許可をもらうことができます。
あくまで36協定は、週1日もしくは、4週間を通じて4日以上の休日をとることを守った上での対応。
いくら人手不足で代わりがなかったり、会社都合で人件費を抑えたかったりすることで、休めない会社は“おかしい”のです。
また会社側は、こう言うことも多いです。
「〇〇さんにしか〇〇の仕事ができないんだから、休んでもらうのは困る。」
無論、自分にしかできない仕事が生まれているのは、あなたの責任ではありません。
会社の責任です。
仕事の代わりがいないから休めない会社の3つの特徴
仕事を休めない会社には、特徴があります。以下の3つをそれぞれ解説していきますね。
- 人手不足で代わりがいない
- 休まないのが“美徳”
- 業績が厳しく人件費を抑えたい
人手不足で代わりがいない
自分の代わりが職場にいないと、冠婚葬祭で休みたい時や、体調を崩してしまっても休めません。
人が少ないと、1人あたりの業務量が多くなります。そして、他の人がやっている仕事を引き継ぐ時間もないため、誰かが休んでしまうと、その人の仕事は誰もできなくなるんです。
さらに人手不足の職場は、自分が休んでしまうと、他の人に迷惑がかかってしまいます。多少キツくても出勤しなくちゃいけないという心理も働いて、なおさら休めなくなることも。
僕自身、休もうと思っても、「え、こんなクソ忙しいのに休むわけ？」という目で見られて、休めないことがよくありました。“クソ忙しい状態”は、人手不足の職場で改善することはありません。
もし、あなたの会社が人手不足で職場崩壊しそうな気配を感じたら、早めに見切りをつけることをおすすめします。
関連記事：人手不足で職場崩壊なら辞めるべき3つの理由とは？会社の責任で働き続ける必要なし
休まないのが“美徳”
「休めないほど忙しい人が、1番仕事をしている」と思い込んでいる人がたくさんいる会社は、とても危険です。そんな人が上司になると最悪。
そんな上司に休みの相談をしても、「お前、休めるぐらい余裕があるんだなぁ～。」と嫌味を言われることもしばしば。
僕の前職では、土日にくっつけて有休をとるのは、「情けない休み方」と言われたり、有給をとらずに仕事をしている職場の人が褒められたりと、まさに休まないのが美徳になっている職場でした。
ちなみに、労基法では、雇入れの日から継続して6ヶ月間勤務し、全労働日のうち8割以上出勤した労働者に、最低10日以上の有給を取得するように定められています。
使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えられなければならない。
引用：労働基準法
業績が厳しく人件費を抑えたい
業績が厳しい会社になると、いかに少ない人手で会社を回していくか、という経営方針になります。
会社によっては、人件費削減のために、サービス残業を強制したり、手当もつかないような休日出勤を見て見ぬフリをすることもあります。
何らかの形で業績が落ち込んでしまうと、今まで休めていた会社でも、残業や休日出勤が増え、休めなくなってしまうんです。
仕事を休めない会社への6つの対処法
ここからは、仕事を休んでリフレッシュできるようになるために、5つの対処法をお話していきます。
- 1か月前から上司に休みたい日を相談しておく
- 同じ職場の人たちの休暇スケジュールを取りまとめる
- 残業や休日出勤は記録しておく
- 労働基準監督署へ相談してみる
- プロに転職を前提とせずに相談する
- 会社に出向かずに代行サービスで辞める
1ヶ月前から上司に休みたい日を相談しておく
前もって上司に休みたい日を相談しておきましょう。
仕事の都合で休める日が読めないことが多いのは分かります。しかし、直前で休むもうとしても、休める確率はかなり低いですよね。
仮の日程でも休みたい日を前もって決めておけば、その日が忙しくならないように仕事を調整できます。さらに、前もって言われると、上司も「その日は休めないぞ！」とも言いづらくなるでしょう。
同じ職場の人たちの休暇スケジュールを取りまとめる
人手不足で業務量が多い会社は、そもそも休めないという問題があります。
とはいえ、月によっては仕事がわりと少ない期間は必ずあるはずです。そういった閑散期を狙って、職場の人たちの休暇スケジュールを取りまとめてみましょう。
職場が4人体制であれば、4人それぞれの休みたい日を聞いて、被らないように組み立てていくんです。4人中2人以上休む日があれば、仕事は回らないですよね。
残業や休日出勤は記録しておく
無理やり残業や休日出勤を要請されるなどで悩んでいるなら、その記録は残しておきましょう。
後でお話ししますが、労働基準監督署に相談する時に、記録があれば話しやすくなります。
また、記録をつけることで、自分の毎日の頑張りを見返すこともできます。会社に対して「なにくそ！」と思えて、転職を決める第一歩の勇気づけにつながるんです。
労働基準監督署へ相談してみる
労働基準監督署へは、無料で労基法違反の疑いがある会社の対応を相談できます。
労働基準監督署とは
労働基準法や労働契約法などを企業が守っているか、取り締まるための機関。
相談して労基法違反が認められれば、会社に注意や指摘が入り、休めるように会社が改善することにつながります。
しかし、先ほどお話した実際の証拠などがきちんと揃っていないと、問題解決に動きづらいため、時間がかかります。
労働基準監督署の全国の所在地はこちらで確認できます。
プロに転職を前提とせず相談する
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代わりがいないから仕事を休めない時のよくある質問
ここからはよくある質問に答えていきます。
休めないプレッシャーとはどう向き合えばいい？
休めないプレッシャーがどこから来ているのか、まずは把握することから始めましょう。
たとえば、仕事に対する過剰な責任感からくるものなのか、もしくは周囲の期待に応えたいという自分の意志からくるものなのか。
休めない状況が続く体調不良のリスクと天秤にかけることで、プレッシャーから解放されるはずです。
休むなら代わりを探せと言われたらどうする？
そもそも休日がとれない状況が労働基準法違反かどうかをチェックしましょう。
その上で、上司に話しをして、休ませてもらえるように交渉すべきです。
労働基準法で定められている週1日もしくは、4週間を通じて4日以上の休日をとれない会社であれば転職を考えるべきです。
まとめ：仕事を休めない会社はおかしい！人手不足は会社側の責任！
今回は、仕事を休めない時の対処法を解説しました。
仕事を休めない会社は、どんな理由があるにせよ、社員にとっては悪です。
そして休めないことは異常事態。当たり前になってはいけません。
いくら頑張って働いていても、休息は必ず必要です。
関連記事：【ガチ告白】「疲れた…人生休みたい」あなたに僕の体験談を晒します
転職して、まともな会社に入社すれば、世界が変わるはず。今の僕は、過去休めなかった会社のことなんて考えなくなりました。
あなたも、過去そんな休めない時期もあったなぁと言えるように、“今”行動して、将来の自分をラクにしてあげましょう。
今回は以上となります。
